「グローバル・サプライチェーン・マネジメントの検証」をテーマに毎年開催されている「CSR&コンプライアンス国際フォーラム」の第9回目となる講演会が、5月24日江戸東京博物館会議室で開催されました。

今回は「消費者の安心を得るために、企業は"安全"をどの様に保証するか」を議題に、サプライチェーン・マネジメントの最新事例や、アジア・日本のCSRや、繊維産業における化学的安全性について化学企業や試験・認証サービスの立場から見解が述べられるなど、東日本大震災後の日本や世界に必要な情報が講演されました。

　はじめに、CSR&コンプライアンス研究フォーラム会長で法政大学大学院教授である岡本義行氏は、東日本大震災の復興には日本のGDPの6%程が必要になる、として、ノルウェーの漁業、オランダの農業、フィンランドの林業を例に、日本の産業構造を何とか再生して、関東大震災のように復興を成し遂げたい、その為には繊維産業に限らず、他の産業とMIXした別の新しい産業が興るなど、活発な産業活動を期待したいと述べられました。

　本フォーラムで9回目の登壇となる3p Institute for Sustainable Management、CEOのウィリー・ボイト氏による「モニタリング・マネジメントの検証と普及活動-最新事例」では、冒頭にアメリカのCPSIA(消費製品安全改善法)とヨーロッパのREACH(EU化学物質規正法)は毎年新しい規制物質が加わるなど非常に真剣に取り組んでいること、中国・ベトナムでも独自の規格や公告が行なわれていることが紹介されました。
またYシャツを例にサプライチェーンの追跡と査定・評価報告、重要点を注意喚起する方法、そしてQRコードを利用したタグの機能を詳しく解説され、引き続き、透明性・トレーサビリティー・信頼の3Tが不可欠であると述べられました。

　次いで、アジア最大のCSR専門コンサルティング組織であるCSRアジア日本代表の赤羽真紀子氏は、「アジアのCSRと日本の企業にもとめられているもの」と題して、日本企業がその存在感を失いつつあるアジア市場で勝ち残っていく為には「CSR」が不可欠であることを訴えました。
日本企業は環境やCSRの実践レベルは高いにもかかわらず、近年は世界各国の企業・組織・団体が競って参加するような国際会議などの舞台でも日本企業からの参加は非常に少なく、何事にも慎重すぎる意思決定、英語での発信が苦手な日本の世界的評価は低くなっています。
また3月の東日本大震災はトリプル災害として原発事故を機に「日本企業のチェック機能やガバナンス(統治)の欠如している仕組が露呈した」という海外の厳しい指摘が紹介されました。
さらに日本企業は海外の従業員から"帰属感がわかない""コミュニケーションがよくない""キャリアパスが明確でない"と見られている事を挙げて、海外工場では従業員が孤独であり繋がりを求めて職場に来ることから、"コミュニケーション"や"社員のつながり"が大切である、と述べられました。

　三番目に、化学企業からの見解として、テキスタイル業界の世界的リーディングサプライヤーであるハンツマン・ジャパン株式会社のテキスタイル機能材部より林淳二郎氏の「繊維産業における環境負荷の低減」が講演されました。
はじめにハンツマン社の紹介があり、Tシャツ一枚の原料や輸送、生産のほか、洗濯などの使用も含めた水・エネルギー使用料の削減や時間の短縮などの環境要求を満たす染色・加工方法などを提案していることが紹介されました。
次に法規と市場要求での環境や安全・衛生について、「REACH」、「エコテック100」に対するハンツマン社の実際の取組みを紹介し、最後にまだ余り知られていない「Bluesign(ブルーサイン)」の"クリーンな原料はクリーンな製品を生み出す"という包括的なアプローチや利点が述べられました。

　最後の講演は、テュフ ラインランド・ジャパン株式会社テクノロジーセンターの栗田隆司氏による「化学的安全性や人体への無害性を消費者に伝える試験・認証サービス」についての講演でした。
TUV Rheinland(テュフ ラインランド)社は、ドイツにボイラーの検査機関として135年以上前に設立され、現在は第三者試験認証機関として世界各国で製品安全認証とシステム認証をおこなっており、身近なところでは、パソコンの裏や電源にTUV Rheinlandの認証マークが記載されている。
栗田氏の講演では、日本では「安全はただである」、欧米では「安全はコストがかかる」という考え方が根本にあり、欧米ではRAPEXなど消費者を守るいろいろな指令、規定が多数存在するという話があり、続いてそれらのリコール事例や各指令、規定について紹介がありました。

最後には、福島原発の事故を受け、消費財の放射能含有に関する海外規制及び消費者反応の動向が語られ、TUV Rheinlandでの放射能に関する測定のサービスやその事例紹介が行われました。

2010年5月17日江戸東京博物館会議室にて
第8回 CSR&コンプライアンス 国際フォーラム2010 が開催されました。

今回は「グローバル・サプライチェーン・マネジメントの検証」をテーマに、
繊維製品における有害物質の管理、CSR、
企業行動規範の取り組みなど、最新事例を含む情報が講演されました。

プログラムに先立ちまして、
CSR&コンプライアンス研究フォーラム会長で
法政大学大学院教授である岡本義行氏から、
「無縁社会とも言われるようになった今日、
どうやって人間関係を構築していくのか、と言うことが議論されている。
企業も個人も社会的位置づけを求めており、 コンプライアンスやCSR に取り組むことで我々の絆を深めていきたい」と述べられました。

続いて毎回講演している3p Institute for Sustainable Management、CEO のウィリー・ボイト氏による
「グローバル・サプライチェーン・マネジメントの検証と普及活動-最新事例」が紹介されました。
「最近よく取り上げられる"カーボンフットプリント"はサプライチェーンの中で潜在的CO2 削減のポイントを発見する為のツールとはなるが、ドイツの最近の研究結果によると、地球温暖化の回避・削減に導く指標とはならず、消費者に与える会社のイメージを良くする効果に留まる。安全性や環境保護、CSR に則った製造、情報開示など消費者の真の要求にどのように応えるか、これからは透明性・トレーサビリティー・信頼をキーポイントにQR コードなどを利用した消費者目線のパフォーマンスマネジメントが必要」との説明でした。

次にエコテック・ジャパン代表の近藤繁樹氏による
「サプライチェーンに於ける安心・安全・信頼モニタリング」では
これまでに各方面で講演された内容を元に、
法令遵守を前提とした持続可能な信頼と価値を創り出す方法や手段を
最新の情報を踏まえながら講演されました。
「世界の現状としてEU では、REACH 規制などが前提となり、
リコール情報を毎週WEB に公開するなど(参考「RAPEX」www.rapex)
IT・WEB 技術を駆使活用して対応している。
日本ではエコモニタリングの基準が不明確で野放図となっている。
中国における繊維製品の検査についてとりわけ目立つ動向として、
EU への輸出では有害物質などのGB 規格(中国工業規格)で厳しく取り組んでおり、中国国内で売る輸入品に対しては 税関検査などで染料や顔料を徹底的に調べるなど、 輸入に対する規制の手段としても利用され、
今後中国で売る場合にも世界のお客様要求に応えるといった厳しさが生じてくるのでは」と述べました。

プログラムの後半4つ目は、
イオン株式会社CoC 事務局長の西面和巳氏に
CSR 調達、取引行動規範についての講演をいただきました。
「イオンサプライヤーCoC は2002年
国際基準SA8000 推進プロジェクトとして活動をスタート。
2004 年には国際基準SA8000 の認証を取得、
また国連グローバル・コンパクト(GC)の10 原則を参考にして
イオンサプライヤーCoC(取引行動規範)を制定し、
プライベートブランドTOPVALU のサプライヤーに対しパートナーシップを醸成しつつ、 CoC 要求事項の実施状況について監査・認証のよる管理活動を継続している」との詳しい解説がありました。
最後に「国連GC とは、地球規模の制約に対して民間団体が主体となって環境や雇用労働の問題に一緒に取り組むものである。このジャパンネットワークが2009 年に100 団体を超え、サプライチェーン分科会活動などを通してCSR 調達に取り組んでおり、今年度はGC 本部からサプライチェーンに関するガイドラインがまとめられる」との紹介がありました。

プログラムの5つ目として、
株式会社エドウイン商事の専務取締役小林道和氏より
「日本ジーンズの世界的パフォーマンス構築について」
と題して講演をいただきました。
小林氏は、「日本人は現場で生産をしている人たちが商いを理解しており美的感覚を持っている。日本でしか出来ないことを活かして物づくりをしていかないといけない」と話され、また、格安ジーンズに関しても、「コスト要求を元に商品が作られ、手抜き、不正、搾取によるコストカットの「改悪」になっているのではないか？消費者も考えなければいけない」と日本のメーカーが取り組むべき課題について語られました。

セミナープログラム終了後、
江戸東京博物館内のレストランにて懇親会が開催され、
日本アパレル工業技術研究会・清水二郎会長の挨拶と乾杯のあと、
多くのご参加の皆様により活発な懇談による情報交換がされました。

今回のテーマはCSR構築のための「グローバル・サプライ・チェーン・マネジメント」として、以下のプログラムで進められた。

講演に先立ち、CSR & コンプライアンス研究フォーラム会長・岡本義行氏は「製品やサービスを受け取るには基本的に信頼関係がなければならない。日本は『針千本飲ます』など罰があるように、信頼において、良い関係を築いていた。データによれば日本人同士より米国人同士の方が更に信頼関係が強いという。今後サプライチェーンの中で、どのようにして信頼性を高めていくかが大切である、と挨拶された。

3p Institute for Sustainable Management CEO・ボイト氏はサプライチェーンにおける“信頼と価値”と題し、スイスでのナッツチョコレートに重金属残留が検出された際の調査結果等、幾つかの事例をあげながら次のような講演を行った。
商品の生産がグローバル化している現在、品質管理は最終検査では法的立場は守ることが出来るかもしれないが、それだけでは不十分となっている。製品回収はしばしば起きるべき理由があり、起きている。消費者・環境の保護は情報の透明性に基づいてはじめて可能となるし、商品の安全性のためのトレーサビリティーは製品の製造過程だけではなくサプライチェーンを含む製造販売すべてをチェックする必要となっている。
製造における使用規制物質は政府・協会・企業により公表され、製造業者は必ずしも納得できないまま、それらの物質が製品に含有されていない旨の宣言書への署名を求められ、署名のある宣言書は買う側に安全保障という幻想を抱かせることになる。本来、必要なのは材料及び製造工程を吟味し安全な調達源を構築することにある。
欧米-を中心として規制物質が政府などから公表されており、テキスタイル製品や履物も化学物質登録評価規制（REACｈ）の認証を受けなければEU諸国への輸入は許可されないとも報道されている。これらの要求に持続的に対処していくのには、生産チェーンにおいて使用される材料、物質、調合などの技術情報を収集し、規制物質違反や規制物質の悪影響を削減するための集中情報システムを構築する必要がある。すなわち、小売・輸送・製造へ遡上し、それらのサプライチェーン上の材料・物質・製造方法にある潜在的リスクを特定することができる生産履歴管理システムを導入すべきであるとした。

続いて、TUV Rheinland Group CDM プログラムマネージャー　Dr. Manfred Brinkman 氏は「地球温暖化とサプライ・チェーン・マネジメント」と題し次のように語った。
現在、地球温暖化などの環境変化は保険の支払いが増加し、民族間の対立も増加している。こういった社会変化のなかで消費者は広い分野においての要求事項を増加させている。ガスや電力などエネルギー資源に関してもどのように消費されているか明確にしていくべきだ。1997年に京都議定書が合意されたが、これは先進国が重点的に進めなければならない。発展途上国のCO2排出量削減プロジェクトとしてCDM(Clean Development Mechanism：クリーン開発メカニズム)がある。これは先進国が発展途上国での削減計画に投資し、技術移転などによりCO2を削減、クレジットを先進国が購入するもの。発展途上国は開発のために環境対応コストをかけたくないが、CDMプロジェクト利用により効果をあげることが出来る。現在このプロジェクトは電力を石炭から風力へ転換する中国の他、インド、ブラジル、メキシコなどで進められており、60％はエネルギー産業が対象となっている。
そのほか先進国間の取引であるJI（Joint Implementation：共同実施）やVERｓ（Voluntary Emission Reduction：自主的排出量削減）があり、CDMではトン当たり14〜30ユーロで取引されている。このCDM市場は2006年の5億6千万トンから1年間でほぼ倍の9億5千万トンに増加している。
気候変動に対する京都議定書後の国際連合の枠組み条約は12月にコペンハーゲンで行われる予定（COP15）であり、既に交渉が始まっている。
最近、カーボンフットプリントにより製品が販売されるまでに排出される温室効果ガス（CO2）の量を表示するようになっているが、企業がいつどこでCO2が発生させているのかわかるのがメリットといえる。CSRは当初の法令順守から経済的利益や企業のイメージアップへと進化し、更に投資の誘引や市場での優位性を高めることで持続的業績向上につながるところへと高度化している。

三人目の講演者、AWI(Australian Wool Innovation Limited) CSR/サプライチェーン管理担当マネージャー　Ben Lyons 氏は、ウールマークの品質保証に関する今後の方向性に関して次のように話された。
ウールは天然繊維であるため生分解性を持ち持続可能な繊維でもあり、ウールマークは常に改良されてきたメリノ種の羊毛の品質を保証するマークとして長い歴史と高い認知度を誇っている。最近各種のグリーンマークが氾濫しているが、グリーン認証には「トレーサビリティー」「CSR:加工段階においてもエコ基準を考慮」「プロセス認証」という、３つの要素が必要とされる。現在ウールマークは検査品質のマークとなっているが、今後は「コンプライアンス」と「トレーサビリティー」を追加し、サプライチェーンにおける品質保証マークにレベルアップし、牧場から製品までをつなげた高品質マーケットセグメントと位置づけていく。既にオーストラリアメリノは広範囲にわたる品質証明システムを有しており、全ての羊毛俵からサンプル検査による結果も証明されている。
新しいウールマークはこうした高度で透明性の高いシステムを応用することで小売店とサプライチェーン・パートナー双方のツールとなる、と語った。

最後に東京工業大学（TIT）名誉教授・清水二郎氏は今回のフォーラムでの講演内容に触れながら、日本の産業構造の変化を歴史的にレビューし、次のような話をされた。
日本の製造業は製造ラインが短く柔構造であり、多品種少量生産が可能になっている。また、これまで品質管理は不良を改善するフィードバック手法が主体であったが、コンプライアンスの手法は造る前に検査することであり、それまでの手法と異なるものである。
サプライチェーンにおけるTrustValueは製造者、供給者、消費者の積集合（共通部分）であり哲学でもある。またそこにおけるブランドの確立には、検査において評価と保証は分離すべであり、それがTUVという第三者機関の存在意義でもある。日本の老舗の理念はには「三方良し」がある。老舗すなわちブランドが大切だが、近年多くの老舗で不祥事が起きていることからもブランドの確立には第三者認定が必要とされる。
CO2排出に関して京都議定書では最も排出量の多い米国、中国、インドが参加していないため、先進国の１/３が義務を負っている。COP15に米国が入るのかがどうかで状況は変わるが、オバマ大統領になってからCO2売買が始まっている。米国が次のビジネスとして取り組んでいくのか注視する必要がある。日本も不況の中で構造改善が必要とされるが、日本はCO2に関しては既に高度なレベルに到達していて、更に進めるには多くのコストがかかる。今後は産業連携を進める中でこれまでの技術を利用し、ビジネスとして取り組んでいくべきだろう、と今回のフォーラムを締めくくった。

　第5回となるCSR&コンプライアンス国際フォーラムが2007 年4月18日（水）に東京墨田区の江戸東京博物館で行われた。今回はサブテーマとして「グローバル化に対応するCSR・リスクマネジメント戦略」と題し、 YKK知的財産保護室の古稲計氏による「不正商品・偽物における知的財産権の対応」、法政大学の岡本義行氏の座長によりCSM-2000を取得したエド ウィン、ダイドーリミテッド、三景、フレックスジャパンとのパネルディスカッションが行われたほか、3Pコンソーシアムのウィリー・ボイト氏による「世 界におけるCSRの事例」、厚生労働省の城井裕司氏から「GHSの動向について」説明があった。

　YKKは世 界70カ国に88工場270拠点をもつグローバル企業だが、YKKのマークをそのまま利用した商品が90年代から増加しており、この対策に偽物を使った商 品の輸入差し止めや店舗でのチェックなど世界的なネットワークで取り組んでいることが説明された。この結果、最近の例では１ヶ所で24.6t、600万本 分の偽ファスナーを押収したとの報告もあった。また類似ブランドも登録しており、この中にはTKK、YRR、YICICや縦に並べると紛らわしいVIKK やVKKなども保護されているとのこと。また実際に現場で押収した場面のVTRも披露されるなど興味深い内容であった。

　3 -Pコンソーシアムのウィリー・ボイト氏は「CSRをツールとしてサプライヤーのチェックをしていくと不適合企業が増え、サプライヤーがなくなってしまう 恐れがある。監査だけでなく監査結果に基づいた是正指導が重要である。また、企業成績の報告はこれまで財務中心であったが、今後は環境、労働など企業の安 心、製品の安全を含めた報告が必要であり、現在はこれらを市民社会がチェックする時代となった。また、チェックに基づく改善はサプライチェーンを含めた組 織的、計画的かつ継続的にすすめる必要がある」と話された。

　パネルディスカッションでは各社CSM- 2000取得に取り組んだ動機は様々だが、取り組んだ結果、海外の工場において社員の意識も含めた改善が進んだことを評価していた。これまで、日本のアパ レルは国内市場中心であったため、生産現場の知識や経験を適応するのに暗黙知（アウンの呼吸）で進めてきた。しかしながら海外に出て行くと、これは通用し ない。技術は文書に表すなど、世界標準を最低限作っていくべきであり、これにより共通の尺度で業務改善も進む。

　 また、日本ではこれまで特に意識しなくとも比較的安全安心な社会であった。そこでは「だます人が悪い」ということだが、海外では安心、安全は自分で確保し なければならず「だまされる人が悪い」。こういった価値観の相違を意識することが必要であり、企業としてもリスクを知り、存続するためにはシステム的に チェックすることがグローバル化の中で必要となっている。CSM-2000は多民族国家と長いこと仕事をしてきたヨーロッパで構築されてきた標準であり、 グローバルなツールとして有効であるとの結論であった。

　厚生労働省の化学物質対策課の城井裕司氏からは 「GHS(化学品の分類および表示に関する世界調和システム)の動向について」報告があった。日本ではこのGHS国連勧告に基づき、労働安全衛生法が改正 され、危険を生じる恐れのある化学物質として次亜塩素酸カルシウム、硝酸アンモニウム、ニトロセルロースが追加されたこと、また、危険を表示する方法など に関しての説明があった。